株式会社メディアキャスト(本社: 東京都渋谷区恵比寿1-5-8、電話: 03-5475-5126、代表取締役: 杉本孝浩、資本金: 1,000万円、http://www.mcast.co.jp/ )は、デジタルデータ放送用簡易実機検証ソフトウェア「ShotMUX」(ショットマックス)を発表しました。ShotMUXは、デジタルデータ放送用に 制作されたコンテンツを、市販されているデジタル放送受信機で動作確認を行うことが可能な簡易実機検証ソフトウェアです。価格は300万円(税込315万 円)で、2004年7月から出荷開始予定です。
メディアキャストは、今後デジタル化を推進する地方放送局、独立UHF局、CATV局や制作会社向けに、従来から販売してきたデー タ放送用製品と共にShotMUXを提供します。新製品発表により、メディアキャストはコンテンツ制作から検証・運用までのデジタルデータ放送サービス向 けのトータルシステム提供を行うと共に、データ放送事業の活性化に寄与するべく、積極的な活動を展開します。その第1弾として、メディアキャストは6月4 日(金)に新製品セミナーを開催し、ShotMUXを初公開します（会場:東京ファッションタウン、詳細・申込はWebサイトに掲載）。
ShotMUXは、デジタルデータ放送用番組記述言語のBCML (Broadcast Contents Markup Language)で記述された、デジタルデータ放送用番組コンテンツの多重化処理を行い、TSファイル(Transport Stream)を生成し、IEEE1394インターフェイス経由で民生用AV-HDD(AV用ハードディスク)装置に出力します。制作者は、AV-HDD をIEEE1394インターフェイス経由で市販されているデジタル放送受信機に接続し、実機による簡易動作検証が可能です。また、メディアキャストの BML編集ツール「Foliage」と併用することにより、BML編集から実機検証までをシームレスなGUI操作環境で、効率良いデータ放送コンテンツ制 作が可能となります。
データ放送用コンテンツ制作において、デジタル放送受信機による動作検証は最も重要な制作工程であり、従来の実機動作検証ではTS信号を直接受信す る特殊改造受信機で検証する方法しかありませんでした。しかし、市販受信機はファームウェアが随時アップデートされているのに対して、特殊改造受信機では アップデートされないなど、視聴者と同じ環境でコンテンツの動作確認やTVの描画状態を確認できないことや、特殊改造受信機を含む実機検証システムが高価 なことから、放送局や制作会社にとって制作設備投資の障害や制作コスト削減妨げの要因となっています。
ShotMUXにより、実際の視聴者と同じ環境でほとんどのメーカーの市販デジタル放送受信機を使用し、コンテンツの動作検証が可 能となると共に、デジタルデータ放送用コンテンツ制作環境の大幅なコスト削減が実現します。ShotMUXを導入することで、デジタルデータ放送サービス 開始を予定している地方放送局や独立UHF局、CATV局等は、最小限の設備投資でデジタルデータ放送用コンテンツ制作環境を構築することが可能となります。
・CPU : PentiumR4 2.4GHz以上（推奨）
・メモリ : 512MB以上
・OS : WindowsRXP Professional/Home(日本語版)
・HDD: 40MB以上（別途コンテンツ保存領域が必要となります。）
・IEEE1394インターフェイス（OHCI準拠）
・AV-HDD装置(アイオーデータ社製 Rec-POT)
※現在開発中の製品の為、稼動条件は予告なく変更となる場合がございます。
株式会社メディアキャストについて
株式会社メディアキャスト(本社: 東京都渋谷区恵比寿1-5-8、電話: 03-5475-5126、代表取締役: 杉本孝浩、資本金: 1,000万円、http://www.mcast.co.jp/)は、デジタルデータ放送分野やブロードバンドメディア分野に特化したソフトウェア開 発・販売、受託システム開発を行う独立系システム開発会社として、2003年1月に設立されました。メディアキャストは、グラフィックス、画像処理、 BML(Broadcast Markup Language)など、デジタルデータ放送に求められる専門分野で、多くの経験と実績を有しています。メディアキャストのデータ放送製品群は、 NHK(日本放送協会)をはじめ関西テレビ放送など民放各局、コンテンツ制作会社などで多数採用されており、デジタルデータ放送業界のスタンダード製品と して位置づけられています。
SceneCreator DD、Foliage、MIC-Lib、ShotMUXは、株式会社メディアキャストの登録商標・商標です。その他の登録商標・商標は、それぞれの所有者にその権利が帰属します。記載内容は予告なしに変更される場合があります。
